結婚式キャンセル料はいつから発生する？延期の場合は？
結婚式の予約後、何らかの事情でキャンセルしなければならなくなった場合に必要となる、キャンセル料。まずはいつから結婚式キャンセル料が発生するのか、キャンセルではなく日程を延期にする場合にもキャンセル料が必要なのかについて解説します。
正式契約後、自己都合でキャンセルする場合に発生する
結婚式キャンセル料が必要になるのは、式場を本予約した後に自分達の都合でキャンセルする場合です。結婚式場へ申し込みをして、内金や申込金を支払った時点で本予約となり、契約が成立したとみなされることが一般的。本予約の前に会場を仮押さえしているだけの状態は仮予約と言います。この場合のキャンセルであればキャンセル料は不要です。ただし式場側の都合で結婚式がキャンセルになった場合には、キャンセル料は発生しません。
延期の場合はかからない場合もある
結婚式そのものは行う予定であっても、自己都合で日程を変更したり延期にしたりしたい場合、キャンセル料が必要かどうかは式場次第です。最近はコロナ禍で結婚式を延期するカップルも増えているため、式場から実費のみの請求となる場合も多いようです。
時間に余裕を持った日程変更の場合なら、キャンセル料がかからないこともあります。キャンセル料については、結婚式場と本契約した際に交わした契約書に記載されているので、内容をしっかり確認をしておきましょう。
結婚式キャンセル料が発生する2つの理由
結婚式のキャンセルに費用が発生する理由としては、大きく2つあります。2つの理由について、それぞれ詳しく紹介します。
打ち合わせや準備に人件費が発生しているから
キャンセル料がかかる理由の1つは、結婚式の準備に対する人件費が発生しているからです。結婚式が執り行われないことになっても、中止が決まるまでの間、プランニングをしたり必要なものを手配したりと式場側はスタッフを使って準備を行っています。その分の費用を、キャンセル料として支払う必要があります。
機会損失が発生するから
結婚式キャンセル料には、式場の機会損失に対する補償の意味もあります。結婚式場と契約した後は、その日取りに他のカップルが結婚式を希望しても、式場は断っている状態です。そのため予定していた結婚式がキャンセルになれば、機会損失が発生していることになり、補償が必要です。
結婚式キャンセル料の相場とかかる項目
やむなく本予約の後に結婚式を中止しなければならなくなった場合、気になるのはキャンセル料がいくらくらいかかるのかということ。ここでは結婚式キャンセル料の一般的な相場や、どんな項目に対してキャンセル料が発生するのか内訳を見ていきましょう。
キャンセル料の相場は時期によって異なる
結婚式当日までの日数次第で、結婚式キャンセル料は異なります。キャンセル料は式場側が結婚式のために行った準備に対して支払うものです。そのため日取りが近づくほど準備が進むため、当日が近づけば近づくほど高くなる傾向にあります。キャンセル料の算定は、見積額に対して行われることが一般的です。
| ＜結婚式のキャンセル料の目安＞ |
| 挙式日の179日～150日前まで |
申込金の全額＋実費 |
| 149日～90日前(約3ヵ月前)まで |
見積金額の20%＋実費 |
|
89日～60日前(約2ヵ月前)まで
|
見積金額の30%＋実費 |
| 59日～30日前(約1ヵ月前)まで |
見積金額の40%＋実費 |
| 29日～10日前まで |
見積金額の45%＋外注解約料（司会など）＋実費 |
| 9日～前日まで |
見積金額の45%＋外注解約料＋納品済み物品代金 |
| 挙式・披露宴当日 |
見積金額の100% |
キャンセル料がかかる項目
結婚式をキャンセルする場合、式場で手配してもらったものについては一括でキャンセル料として請求されることが多いようです。キャンセル料には内訳があり、基本的には既に納品されているものや制作に着手しているものはキャンセルできないため実費が発生します。
例えばペーパーアイテムやプロフィールムービーは、制作が始まっていればキャンセルできないため費用が発生します。カメラマンやヘアメイク、司会者などは、いつキャンセルしたかでキャンセル料が変わります。衣装もキャンセル時期によって費用が異なることを覚えておきましょう。
結婚式のキャンセルが決まったらやるべきこと
結婚式をキャンセルすることが決まったら、やるべきことをリストアップするとスムーズに手続きが進みます。ここからは、結婚式のキャンセル時に必要な手続きややらなくてはならないことを紹介します。
結婚式場でキャンセルの手続きをする
結婚式の中止を決めたら、まず式場へ連絡をして、その後の流れを式場に尋ねます。この時、キャンセル料金についても契約書を元にしっかり確認を。衣装や引き出物など、式場に依頼していたアイテムのキャンセル方法も聞いておきましょう。まれに、式場が手配したものでも自分でキャンセルの連絡をしなければならないものもあります。キャンセル漏れがないよう注意してくださいね。
招待したゲストへ中止の連絡をする
ゲストへ招待状を出した後で結婚式のキャンセルを決断した場合は、まず電話やメールですぐに連絡を入れます。伝える順番は主賓や目上の人から。電話やメールで連絡した後は、「詫び状」を送るとより丁寧です。
個人手配しているアイテムのキャンセルをする
式場を通さずに個人で手配しているアイテムも、忘れずにキャンセルの連絡をします。式場の場合と同じく、キャンセル料の詳細は契約書に記載があるのできちんと確認してください。キャンセル漏れがないように、アイテムのリストを作るのがおすすめです。
結婚式キャンセル料の両家の分担を決める
キャンセルにかかる費用は、新郎側・新婦側で話し合ってどのように分担するかを決める必要があります。結婚式の予約をした際に両家の負担額の話し合いをしていたのであれば、それと同じ割合で分担する方法も1つの手です。その他に、結婚式をキャンセルする原因となった方が全額負担する方法も考えられます。
結婚式予定日の直前になればなるほど、キャンセル料は高額になります。ふたりだけで支払いや解決が難しそうな場合や分担の方法については、親も一緒に相談すると良いでしょう。
結婚式キャンセル料をできるだけ抑えるために
昨今の感染症の蔓延だけでなく自然災害などでも、結婚式をキャンセルせざるを得ないこともあります。万が一のことを考えて、結婚式キャンセル料の負担を少しでも減らす方法を知っておきましょう。
中止が決まったらできるだけ早く式場に連絡する
結婚式キャンセル料は、いつキャンセル手続きをするかによって大きく金額が変わります。結婚式の中止が決まったら迅速に手続きを行いましょう。電話で連絡した場合にはその時点でキャンセルが成立しているのか、他に手続きが必要なのかなど解約日がいつになるかも確認をしてください。
ブライダル保険に入る
流行性の感染症や災害、身内の不幸など、やむを得ない理由で結婚式をキャンセルする場合に、キャンセル料を補償してくれる保険もあります。ブライダル保険と呼ばれることが多く、保険料によって補償される金額の上限は異なりますが、おおむね数万円の保険料で加入できるものが多いようです。キャンセルの不安がある場合には、ブライダル保険の加入を検討してみてはいかがでしょうか。
結婚式キャンセル料のかかる時期と相場を把握して式場の予約を
予想外の事態で結婚式を中止にするのは、ふたりにとって苦渋の決断でしょう。しかし中止を決めたなら、迅速に手続きをすることが費用負担を抑えることにつながります。結婚式場の予約をする際には、キャンセル料のかかる時期や金額を契約書でしっかり確認しておくことが重要です。
